Augmented Reality（拡張現実）の略。現実の風景や画像の上にCGなどのデジタル情報を重ね合わせて表示する技術。インテリアの配置シミュレーションや現地内覧等に活用される。

Autoclaved Lightweight Aerated Concrete（高温高圧蒸気養生された軽量気泡コンクリート）の略。軽量で耐火性・断熱性・遮音性に優れ、建物の外壁や床に広く用いられる。

鉄骨造（S造）などの骨組にALCパネル（軽量気泡コンクリート板）を外壁や床に使用した建築構造。施工性に優れ、耐火性や断熱性を高めることができる。

ARES Japan Fund Indexの略。一般社団法人不動産証券化協会（ARES）が算出・公表する、私募不動産ファンドのパフォーマンス（投資収益率）を表す総合指数。

ARES Japan Property Indexの略。不動産証券化協会（ARES）が算出する、日本の不動産投資市場（主にJ-REITや私募ファンドの保有物件）の投資パフォーマンスを示す指数。

Alternative Dispute Resolution（裁判外紛争解決手続）の略。不動産の売買や賃貸借をめぐるトラブルについて、裁判所の手続きによらず、専門家や調停機関を介して柔軟かつ迅速な解決を図る制度。

Asymmetric Digital Subscriber Lineの略。従来の一般電話用メタル銅線を利用して高速デジタルデータ通信を行う回線技術。

Activities of Daily Living（日常生活動作）の略。食事・入浴・排泄・着替え・移動など、日常生活を営む上で不可欠な基本動作のこと。バリアフリー設計や介護住宅の基準となる。

Business Continuity Planの略。地震や水害などの自然災害や緊急事態が発生した際に、損害を最小限に抑えつつ重要事業を継続、あるいは早期復旧させるための計画。

Business Improvement Districtの略。特定エリアの不動産所有者や事業者が負担金を出し合い、地域の清掃・防犯・イベント等のエリアマネジメント活動を自発的に行う仕組み。

Building Energy Indexの略。建築物の一次エネルギー消費性能を表す指標。基準値（1.0）以下であるほど省エネ性能が高いことを示し、BELS評価などの基準として用いられる。

Balance Sheet（貸借対照表）の略。企業やファンドの決算期における資産・負債・純資産の財務状態を表した会計報告書。

Broadcasting Satellite（放送衛星）を利用したテレビ放送。個別のアンテナ設置や共同視聴設備（CATV等）を通じて各住戸で受信される。

Building Information Modelingの略。3次元の形状情報に加え、仕上げ・コスト・管理情報などの属性データを統合した建築モデルを作り、設計・施工・維持管理に活用する手法。

Better Living（ベターリビング）の略。一般財団法人ベターリビングが認めた、品質・安全性・アフターサービスなどに優れ優れた住宅部品（BL部品）に付与される表示マーク。

Building-Housing Energy-efficiency Labeling System（建築物省エネルギー性能表示制度）の略。第三者機関が建築物の省エネルギー性能を評価・表示する公的制度（星の数で表示）。

飲食店や住宅のダイニング・バルコニーなどで用いられる、1〜2人での食事や休憩に適した比較的小型のテーブル。

Comprehensive Assessment System for Built Environment Efficiency（建築環境総合性能評価システム）の略。省エネルギーや室内快適性、景観配慮など建築物の総合的な環境性能を評価・格付けするシステム。

Computer-Aided Designの略。コンピューターを用いて建築物や機械などの設計図面を作成する支援システム・ソフトウェア。

Closet（クローゼット）の略。間取り図において衣類や荷物を収納するためのスペースを表す記号。

Community Antenna Television（ケーブルテレビ）の略。高感度アンテナで受信した地上波・衛星放送や独自番組を、光・同軸ケーブルを通じて各家庭へ引き込んで配信するシステム。

Corporate Real Estate（企業不動産）の略。企業が事業活動のために保有・利用する不動産、またはそれらを経営戦略の観点から最適に運用・管理する施策（CRE戦略）。

Communication Satellite（通信衛星）からの電波を受信するためのパラボラアンテナ。専門チャンネル等の有料多チャンネル放送の受信用に使用される。

Commercial Mortgage-Backed Securities（商業用不動産ローン担保証券）の略。オフィスビルや商業施設などの事業用不動産向けローン債権を裏付けとして発行される証券化商品。

Cross Laminated Timber（直交集成板）の略。ひき板（ラミナ）の層を互いに直交するように積層接着した大判の木質パネル建材。高い強度を持ち中高層木造建築などに用いられる。

Carbon dioxide Capture and Storageの略。工場や発電所などから排出された二酸化炭素（CO2）を分離・回収し、地中深くに圧入・安定貯留する地球温暖化対策技術。

Dining Kitchen（ダイニング・キッチン）の略。食事をとるスペースと台所（調理設備）が一体となった居室を表す間取り記号。

Duct Shaft（ダクトスペース／ダクトシャフト）の略。空調設備や換気用のダクト（風道）を通すために建築物内に設けられる貫通スペース。

Do It Yourselfの略。専門業者に頼まず、自らの手で住まいの修繕、日曜大工、補修、装飾などを行うこと。

Discounted Cash Flow（ディスカウント・キャッシュフロー）法の略。不動産から将来発生する純収益を現在価値に割り戻して足し合わせ、試算価格を求める収益還元法の代表的手法。

Design for Logisticsの略。保管・配送・搬入などの物流効率や輸送コスト削減を最優先に考慮して設計・計画を行う設計手法。

「巣穴」「隠れ家」を意味する英語に由来し、間取り図において書斎や趣味の小部屋、作業スペースなどを指す記号。

Environment（環境）・Social（社会）・Governance（ガバナンス）の要素を考慮して投資先を選定・評価する投資判断の指針。

Exchange Traded Funds（上場投資信託）の略。証券取引所に上場し、株価指数や東証REIT指数などに連動する運用を目指す投資信託。

インターネットを経由して24時間いつでも内容証明郵便の発送請求ができる日本郵便のオンラインサービス。

Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortizationの略。税引前利益に支払利息、減価償却費を加えて算出する、企業の国際的な現金創出能力を測る指標。

ビルや工場等の省エネルギー化に必要な技術・設備・資金などを包括的に提供し、それによって削減された光熱水費の削減分から事業費用を回収するビジネスモデル。

Fiber Reinforced Plastics（繊維強化プラスチック）の略。ガラス繊維などでプラスチックを補強した複合材料。軽量で強度が高く、防水性に優れるため浴槽やバルコニー防水などに使われる。

Feed-in Tariffの略。太陽光や風力などの再生可能エネルギーで発電された電気を、電力会社が一定期間・固定価格で買い取ることを義務付けた公的制度。

Funds From Operationsの略。REIT（不動産投資信託）などの収益力を測る指標。当期純利益に不動産売却損益の調整を行い、非現金支出である減価償却費を足し戻して算出する。

Family Closet（ファミリークローゼット）やFit Care等の略。間取り図においては家族共有で利用する収納スペース（ファミリークローゼット）を指すことが多い。

開閉することができない固定式の窓。「はめ殺し窓」とも呼ばれ、採光や眺望の確保を目的として設置される。

Geographic Information System（地理情報システム）の略。位置に関する各種データ（地図・行政情報・都市計画等）をコンピューター上で統合・視覚化・分析する技術。

Global Navigation Satellite System（人工衛星測位システム）を用いた高精度な測量手法。GPSをはじめ複数の衛星測位システムを活用して地球上の正確な位置を測定する。

Government Pension Investment Fund（年金積立金管理運用独立行政法人）の略。公的年金の積立金を管理・運用する日本最大級の機関投資家。

Global Positioning System（全地球測位システム）の略。米国が運用する人工衛星を利用して現在位置（緯度・経度・高度）を正確に測定するシステム。