
「H~N」から始まる不動産用語一覧
H~N
「H~N」から始まる
不動産用語一覧
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HRC
High Reinforced Concreteの略。高強度コンクリートや高強度鉄筋を用いた超高層RC(鉄筋コンクリート)構造技術。
HEMS
Home Energy Management Systemの略。家庭内の電気やガスの使用量を可視化し、家電機器を自動制御してエネルギー消費を最適化するシステム。
IRR
Internal Rate of Return(内部収益率)の略。投資に必要な支出と将来得られるキャッシュフローの現在価値が等しくなる割引率のこと。不動産投資の収益性を測る指標。
IHクッキングヒーター
Induction Heating(電磁誘導加熱)を利用した調理器。磁力線の働きで金属製鍋自体を発熱させるため、直火を使わず安全で清掃性にも優れる。
IoT(インターネット・オブ・シングス)
Internet of Things(モノのインターネット)の略。家電や各種設備機器がインターネットに接続され、相互にデータ連携や遠隔操作を行える仕組み。
IoTマンション
スマートロックや給湯器、照明、エアコンなどの各種設備がネットワーク接続され、スマートフォンや音声アシスタントで一括制御・管理できる集合住宅。
ICT
Information and Communication Technology(情報通信技術)の略。通信インフラを利用した情報共有やコミュニケーション技術全般を指す。
IP電話
Internet Protocol(インターネットプロトコル)を利用して音声データをパケット通信によりやり取りする電話サービス。
IPフォン
IP電話機能に対応した電話機端末、またはIP電話サービスの呼称。「IP電話」と同義。
IVS(国際評価基準)
International Valuation Standardsの略。国際評価基準委員会(IVSC)が作成した、不動産をはじめとする資産評価の国際的統一基準。
JHEP認証
Japan Habitat Evaluation and Certification Programの略。公益財団法人日本生態系協会が、生物多様性の保全や回復に貢献する事業・緑化計画を評価・認証する制度。
J-REIT
Japan Real Estate Investment Trustの略。投資家から集めた資金で不動産を購入・運用し、そこから得られる賃貸収入や売却益を投資家に分配する日本の不動産投資信託。
JIS
Japanese Industrial Standards(日本産業規格)の略。産業標準化法に基づき、日本の産業製品の品質、性能、安全性の統一を目的として制定された国家規格。
JAS
Japanese Agricultural Standards(日本農林規格)の略。農林水産分野の製品品質や仕様を定める国家規格。建築分野では構造用合板や集成材などの木質建材に適用される。
LED照明
一発光ダイオード(LED)を光源とする照明器具。電圧を加えると発光する半導体素子。
LGS
Light Gauge Steel(軽量鉄骨)の略。薄い鋼板を成形加工した部材。マンションやオフィスの内装下地(壁・天井の間仕切り下地)として広く用いられる。
LCCM住宅
Life Cycle Carbon Minus住宅の略。建設から居住、解体・破棄に至る住まいの生涯を通じたCO2排出量を、太陽光発電等による創エネで通算マイナスにする超省エネ住宅。
L値
床衝撃音の遮音等級を表す単位。数値が小さいほど上階からのスプーンの落下音(軽量床衝撃音・LH)や飛び跳ね音(重量床衝撃音・LL)などの振動音が響きにくい。
LDK
Living Dining Kitchen(リビング・ダイニング・キッチン)の略。居間・食事スペース・台所が一体となった一室空間を表す間取り記号。
LTV
Loan to Valueの略。不動産価格に対する借入金(ローン)の比率。不動産投資や住宅ローンにおいて、財務の安全性やレバレッジ度合を判定する指標。
LPガス
Liquefied Petroleum Gas(液化石油ガス)の略。プロパンやブタンを主成分とし、ボンベなどで個別に供給される燃料ガス。都市ガスが普及していない地域などで利用される。
LVL
Laminated Veneer Lumber(単板積層材)の略。ロータリーレースで薄く剥いた単板を、繊維方向を揃えて積層・接着した構造用木質材料。強度ムラが少なく長尺材が作れる。
L2地震
レベル2地震動のこと。発生頻度は極めて低いものの、発生すれば甚大な被害をもたらす想定最大級の強震動(概ね数百年に1度程度発生)。
L1地震
レベル1地震動のこと。建築物の耐用年数内(数十年に1度程度)で一度は発生する可能性が高い中・大規模の地震動。
MBS
Mortgage-Backed Securities(住宅ローン担保証券)の略。住宅ローン債権をプールして裏付けとし、金融市場で発行される証券化商品。
経済産業省
経済・産業の発展やエネルギー政策などを所管する中央省庁。住宅・建築分野では省エネ政策やスマートホームの推進などを担う。
MB
Meter Box(メーターボックス)の略。電気・ガス・水道のメーターがまとめて収納されているパイプスペース等の空間。
MEMS(マンション向けエネルギー管理システム)
Mansion Energy Management Systemの略。集合住宅全体における高圧一括受電や電力消費量を統合管理・最適化するエネルギー管理システム。
NAV(Net Asset Value)
Net Asset Value(純資産価値)の略。不動産ファンドやJ-REITなどの保有不動産を時価評価したうえで算出した純資産のこと。
NOI
Net Operating Income(純営業収益)の略。不動産賃貸事業の総収入から、実際に発生した管理費・固定資産税などの実費経費(減価償却費・支払利息を除く)を差し引いた実質純収益。
NCF
Net Cash Flowの略。NOI(純営業収益)から、資本的支出(CAPEX:大規模修繕費等)を補正・控除して算出される純現金収支。
NGO
Non-Governmental Organization(非政府組織)の略。政府や国際機関とは独立し、環境保全や人道支援などの社会課題解決を目指す民間団体。
NPO(法人)
Non-Profit Organization(特定非営利活動法人)の略。特定非営利活動促進法に基づき、まちづくりや環境保全などの社会貢献活動を行う非営利組織。
NAR
National Association of Realtors(全米リアルター協会)の略。米国最大規模の不動産仲介事業者団体。
NISA
一定額の個人投資に係る収益について非課税とする仕組み(小額投資非課税制度)